2.労働者の身体活動促進のための職場介入研究

1)目的
 本研究では、日本の事業所を対象に、従業員の身体活動を促進するための事業所単位の介入プログラムの効果をクラスター無作為化比較試験で検討します。

  1. 事業所に対する身体活動促進プログラムの効果を明らかにする。
  2. 労働者に対する心理的ストレス反応の減少効果を明らかにする。


2)対象

  • 身体活動促進に興味のある事業所様 (10~300名規模程度)


3)研究の進め方

  • 研究にご協力いただける事業所様、およびそこで働く従業員のみなさまに、研究参加のご案内をいたします。
  • 事業所の担当者様、および10~20名の従業員様に、事前の調査を行います。
  • 事前調査にご回答いただいた事業所様を、無作為に2つのグループ (介入群・統制群) に分けます。
  • 介入群の事業所様を対象に、3ヶ月間の身体活動促進プログラムを実施します。
  • 事前調査の3ヶ月後、6ヶ月後の2回、追跡調査にご回答いただきます (回答していただくのは、事前調査にご回答いただいた方と同じ方です)。
  • 追跡調査が終了した後に、統制群の事業所様を対象に、3ヶ月間の身体活動促進プログラムを実施します。


4)研究参加のメリットと負担
(1)研究参加のメリット
①組織としてのメリット

  • この研究へ参加することで、身体活動促進のための職場環境整備の支援を受けることができるため、参加する労働者の身体活動の促進、および健康増進が期待されます。

②従業員様へのメリット

  • この研究へ参加することで、身体活動促進のための職場環境整備、および心理教育の支援を受けることができるため、みなさまの身体活動の促進,および健康増進が期待されます。

(2)研究参加者の負担
①調査票への回答

  • ご協力いただく事業所の担当者様、および従業員のみなさまには、事前調査、3ヶ月後調査、および6ヶ月後調査の計3回、アンケート調査にご回答いただきます。

②調査票への回答、および介入プログラム参加にかかる拘束時間

  • 調査票の回答に要する時間はいずれも30分程度です。また、身体活動促進プログラムは事業所の環境に対して行われるため、参加者の実質的な拘束時間はありません。ただし、プログラムの一部である心理教育研修に参加される場合は、最大で120分程度、お時間をいただきます。また、プログラムの実施に関して、期間中に事業所の担当者様と何度か打ち合わせを設定させていただく場合がございます。


5)これまでの研究成果
 職場環境が従業員の身体活動促進に及ぼす影響は、以下のように明らかになっています (Watanabe et al., J Occup Environ Med, 2016)。

  • 事業所における身体活動・フィットネス設備の提供は、労働者における身体活動への自己効力感と身体活動量との正の関連を強める。
  • 事業所における運動・身体活動のプログラムの提供は、労働者の心理的ストレス反応が身体活動量を減少させる負の影響を緩和する。

 

6)担当者連絡先

  • 渡辺和広(東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野・博士課程院生)
  • e-mail: kzwatanabe-tky@umin.ac.jp

 

7)参考資料

  • 介入研究ご参加のご案内
  • 介入プログラム概要
介入研究ご参加のご案内(チラシ)
介入研究ご参加のご案内(チラシ).pdf
PDFファイル 276.9 KB
介入プログラム概要
介入プログラム概要.pdf
PDFファイル 214.1 KB

事務局

東京都文京区本郷7-3-1

東京大学本郷キャンパス

医学部3号館

東京大学大学院医学系研究科

精神保健学分野

 

担当:浅井裕美・日高結衣

TEL:03-5841-0512

受付時間:火曜日10時~18時

     水曜日10時~18時

E-mail:tomh@m.u-tokyo.ac.jp

 

2017TOMH基礎コースRリーフレット
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